おひとり様が考える終活のあり方とは

人生100年時代ともいわれていますが、健康に日常を暮らすことのできる時間はそこまで長くはなく、男性で72歳、女性で75歳程度とされています。
特に介護が必要になった時や、亡くなった時にさまざまな対応をしてくれる人がいない「おひとり様」は、安心した余生を送るために「終活」をはじめることを考えましょう。

どのような住処で、どのような生活を送りたいか。どこで最期を迎え、誰に葬儀をお願いするのか。
残した財産を誰に渡したいか。残りの人生をよりよいものにするためにも、元気なうちに様々な準備をしておくことが大切です。

こちらのページではおひとり様の方にむけて、「終活のポイント」をお伝えいたします。

身体が元気なうちは一人暮らしでも問題ありませんが、年を重ねるとあたりまえの日常生活を過ごすのも簡単ではなくなるものです。安心かつ安全な生活を送るにあたり、どのような場所や家で暮らすかの選択は非常に重要になります。
たとえば、

• 家を改修し、そのまま自宅で生活する
• サービス付き高齢者向け住宅に移る
• 有料老人ホームに入居する

など、終の住処にも複数の選択肢があります。

近年、入居希望者が増えている高齢者向けの施設ですが、すべてが同じサービスをうけられるものではありません。
介護老人福祉施設などの公的な施設以外にも、有料老人ホームなど民間が運営する施設もありますし、提供されるサービスも入居の条件、入居費用なども様々です。
そのため、自分自身のライフスタイルや身体の状況によってどのような場所が適切であるかを判断する必要があります。
まずは、自分自身のかなえたい希望や望む生活、無理なく支払える費用などを明確にし、どのような施設が生活圏内にあるのかを探すところから始めましょう。

おひとり様の場合、亡くなった後に発生する「身の回り」のことを誰に頼むかは非常に悩ましい問題です。いくら親しくしていたとしても、家族以外の人に頼むのは非常に気の遣うことでしょう。
それゆえ、なるべく負担が少なくなるよう生前から整理しておく必要があります。

例えば、所有している財産や契約関係、生命保険の内容などを残された人が分かるようにノートに記載しておいたりや、使っていない家財や土地などを処分・売却しておいたり、遠縁であっても親族や相続人がいる場合は連絡先をまとめておいたりなどです。

財産の内容等によっては法的な対応が必要になる場合もありますので、専門家に相談しながら進めることをおすすめします。

ご自身の身に万が一のことがあった際にどのような医療を望むのかを明確にしておくことは、おひとり様にとって非常に重要です。
本人と話すことが困難になった際に一般的に医師は家族に意見や判断を求めますが、おひとり様の場合はそれがかないません。
そのため、延命治療を希望するのか、経口摂取できなくなった時にはどのような治療を望むのかなど、元気なうちに自分自身で明確な意思表示をしておきましょう。
公正証書を用いて医療方針を明記し身元保証人に託しておけば、いざと言う時に自分の希望を医師に伝えてもらえるので安心です。

医療の発展にともない100才近くまで生きる方も増え、認知症は今まで以上に身近な疾患となりました。
ご自身の判断能力が衰える前に財産管理や生活支援を受ける準備である「認知症対策」を行っておくことは、認知症になった後のよりよい生活を守ることにつながります。

認知症を発症してしまうと「任意後見契約の締結」は行えませんので、元気なうちから準備を進めておくことが非常に重要です。

ご自身が望む形の老後生活を送るためにも、判断能力がしっかりしていて、体力もある今のうちから終活について向き合い始めることをおすすめします。
「まだまだ先の事だから考えなくてよいのでは」と思わずに、少しづつでも一歩を踏み出してみることが大切です。

何からはじめてよいのかわからないという方は、ぜひ当協会までご相談ください。

いきいきライフ協会®では、ご相談者様のご希望やご状況を丁寧にお伺いし、終活についてのお悩みについて解決策をご提案いたします。
生前対策・身元保証・死後事務などに終活に関する様々なご相談をついてご対応いたしますので、まずはお気軽にお問い合わせください。初回相談は完全無料です。